豆腐メンタルな僕がメンタルを強くした方法！
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今回はメンタルを強くする方法について解説したいと思います。
人間の悩みの９０％は人間関係かお金関係になります。
転職時や、仕事の人間関係など色々悩みはつきものです。
誰しも、メンタルを病む時はありますよね。
今、現在悩んでいる人にも読んでもらいたいです。
目次
メンタルの強い人と弱い人では何が違う？
これに気づくのに、だいぶ時間がかかりました。
遺伝子でも、なければ、家庭環境でもないんですよ。
目標などに挑戦してきた数で、目標などをクリアした成功体験が多いほど、メンタルが強くなると思います。
どうせ、失敗するから、絶対成功するに変わる心理状態が大切なんですね。
成功体験が、少ない人ほど、何か自信なさげな態度になってしまうんです。
結果、メンタルを病んでしまうことが多いです。
小さい成功体験でも、積み重ねていくと、自信が持てるようになっていきます。
これは、筋トレにも例えることができますね。
何回も筋肉を鍛える事で、筋肉は鍛えられますから。
メンタルも同じで、何回か挫折して、成功していくと鍛えることが出来るんです。
挑戦を避けるような生き方では、メンタルは強くなれない。
メンタルを強くする具体的方法
クヨクヨ悩まない。
数年前の悩みも覚えていないので、今の悩みも、未来にはきっと笑い話になるはず。
運動を適宜することも大事です。
運動をしていると、考えもまとまり、悩みも不思議と解決することがあります。
運動不足だと、メンタルが弱くなる感じですね。
寝不足にもなるし、運動不足は色々とよくないので、適宜運動して、体のバランスも整えましょう。
運動することで、ポジティブにもなれます。
次に自信をつけるために、趣味などを習慣化する。
何かを継続することで、自信をつけられると思います。
自分でやることを毎日継続すれば、自ずと自信につながっていきます。
自信が持てたら、悩みが吹き飛び、メンタルが強くなるでしょう。
まとめ
運動して体を鍛えて、ぐっすり眠れば、きっと悩みも解決するはず。
未来の起きてもない事象に悩むより、今問題になっていることから、片付ければ、きっと悩みも解決すると思います。
そうすることを、繰り返すことで、悩みはきっと解決するものになれば、あなたもきっとメンタルが強くなっていることでしょう。
悩んだら、一つずつ、問題を紙に書いて、じっくり考えて、片付けていきましょう。
決して、起きてもない未来に不安を抱くことのないように、起きている事象だけに神経を注ぎ込んで、いきていきましょう。
問題は起きてから、解決すれば、いいのです。
テレワーク時代の社会人に必要な3つのスキルと3つの配慮
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ビジネスパーソンには、勤務環境の変化への対応や、業務の効率UPが求められています。
リモートワークは、どこでも仕事ができるというメリットがあります。
一方で、自宅で仕事をしていると、これまでと集中出来る時間が異なったり、仕事の生産性が落ちるといった課題があり、新たなスキルの必要性を感じている人も多いはず。
実際に、リモート会議のコツや個人のタイムマネジメントのコツを知るだけでも、在宅勤務時の仕事を効率的に進められるようになります。
これからの時代に必要となるスキル・マインドセットについて解説していきます。
目次
テレワークの成功に必要な3つのスキル
効果的なテレワークを実現するための3つのスキルについて解説します。
1. 自発的な行動
テレワークで業務をこなし、成果を挙げるためには自発的な行動が必須です。
オフィスとは違って周りの目がないので自由です。
自分を律するために大切になるのが、自分の行動に責任を持って結果を楽しむこと。
そのためには、言われたことをやるのではなく、必要なことを自分で考えながら取り組む必要があります。
自発的な行動は、テレワークでの成果を左右する重要なスキルです。
2. コミュニケーション能力
コミュニケーション能力はテレワークで特に重要です。
オンラインでのミーティングは、各自が作業時間を削ってその時間を確保しています。
それを理解して、的確に必要な事項を共有し、課題を解決する必要があります。
テレワークで必要になるコミュニケーション能力とは、考えや意見をシンプルで明確に伝える力と言えます。
自分自身の考えを整理して構造化し、相手に伝わるように言語化して発信する力、いわゆる論理思考が重要になります。
マネジメントを行う管理職の場合、論理思考に加え、リーダーシップスキル・ファシリテーションスキルが重要になります。
オンライン上でメンバーの状態を把握し、状況に応じた適切なアドバイスを行い、メンバーをモチベート・リードしていかねばならないからです。
3. オンとオフの切り替え
オンとオフの切り替えをしっかり行いましょう。
テレワークを在宅でする時には、職場と自宅が同じになるので切り替えが難しくなります。
そのままずるずると仕事をしていると、生産性が下がるだけでなく、疲労やストレスも溜まっていきます。
「9時から18時までが仕事の時間」
「22時以降は仕事をしない」
「仕事の前には着替える」
など、自分に合ったルールを設けるとオンとオフが切り替えやすいです。
テレワークの成功に必要な3つの配慮
実際にテレワークを上手に進めるには、上記のスキルに加えて、もっとオンライン上で円滑に物事が進む配慮が必要になります。
詳細を解説していきます。
1. 会議前の準備に時間を使う
オンラインで打ち合わせをする場合に、まず大事なのは事前準備です。
・事前に議論のたたき台となる資料を作って共有する
・参加者に事前にポイントを確認しておいてもらう
・可能なら事前に質問を集めておく
このような準備を入念にする必要があります。
なぜなら、オンラインの会議は、対面に比べてダレたり、内職したりしやすい環境になるので、短時間で集中して終わらせる方が良いからです。
そのためにも、上記のような準備を事前にした上で実施することが重要です。
2. 画面の向こうの人を気にかける
オンライン会議だと、対面会議と違って相手の反応が読み取れません。
そんな状況の中で、一方的に言いたいことを言ったり、逆に黙って聞いていたりするだけだと、会議の参加者が不安になってしまいます。
そのため、画面の向こうには常に人がいるという感覚で、その人達の感触を確かめる、あるいは自分が感じている感触を表明することが大事です。
自分が話をするときは、相手に「資料◯ページですが、見えていますか？」、「ここまでで、何か質問はありますか？」等、相手と双方向のコミュニケーションを促しましょう。
対面以上に意識して高頻度でこれらをやることが有効です。
3. 自分のタスクの状況を見える化する
決められた時間をオフィスで仕事することに感覚が慣れていると、どうしても業務時間にきちんと仕事をしているか？が気になってしまいます。
そこで、大事になるのが自分のタスクを見える化しておくことです。
・何をどこまでやる予定なのか？
・何がどこまで進んでいるのか？
・こうしたことを常に上司や同僚にはオープンにしておきましょう。
また、次のようなことを聞くだけでも、タスクが見える化出来て、安心材料の1つになります。
「◯◯がわからないのですが、一旦空白のまま進めてよいですか？」
「一旦添付のとおり完成していますが、方向性は合っていますか？」
最後に
これまでとは異なる働き方が求められ始めたwithコロナ時代。
これをチャンスと捉え、仕事のやり方を見直し、あなたの働き方をアップデートしてみてはいかがでしょうか？
どちらが初心者向け？どちらを学ぶべき？Java ScriptとPythonを比較！
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今回はこのテーマでお話していきます。
ざっくり結論を言ってしまうと、おすすめはPythonの方です。
初心者向けで、一番簡単な言語と言えるでしょう。
しかし、Java Scriptも初心者向けの言語です。
両方とも丁寧に、メリットデメリット、更にはそれぞれのプログラミングに向いている人まで解説してきますので、
どうか、最後までお付き合いください。
この記事は5分程度で読み終わります。
目次
Java Scriptを学ぶメリット、デメリット
簡単にまとめると…
・メリット
将来性がある
開発環境が整えやすい
初心者でも学びやすい
・デメリット
処理速度が遅い
ブラウザにより挙動に差が出る
まず、Java Scriptには将来性があり、それによって受注できる仕事も、増えると言われています。
そしてJava Scriptを学ぶための、環境も整えやすいです。
それによって、開発するための準備が簡単で、すぐに始めやすくなっています。
更に構文が簡単で、初心者向けの言語となっています。
そのため非常にシンプルで、覚えやすくなっております。
逆にデメリットは、どうしても処理速度が遅くなりがちです。
なのでほかの言語と比べると、処理速度が遅くなります。
更にはブラウザによっては、挙動に差が出る恐れもあります。
そのため異なるブラウザでも、Java Scriptを同じように動かすには、いちいちテストをしなければなりません。
Java Scriptに向いている人
Java Scriptは、web開発に適しています。
なので「webを使って仕事をしたい！」という人に向いていると言えるでしょう。
Pythonを学ぶメリット、デメリット
簡単にまとめると…
・メリット
分かりやすく初心者向け
色々なものを作れる
ソースコードが少ない
・デメリット
実行速度が遅い
インデントが必要
まず、文法がシンプルで、初心者向けと言えます。
そのため、初心者の方でも安心して、学べます。
そして、色々なコンテンツが作れます。
ゲーム、機械学習、アプリケーション等視野が広いのも、特徴です。
ソースコードが、少ないことも魅力です。
そのため、読みやすく、ミスをしにくくなります。
一方、デメリットもあります。
まず、実行速度が遅いことです。
Pythonは、動的型付き言語なので、どうしても速度が遅くなります。
そして、インデントが必要です。インデントなしで記述したりすると、正しく処理できず、エラーが発生してしまいます。
Pythonに向いている人
主に初心者や、これからプログラミングを、勉強したい人に、向いています。一番初心者向けだと思っています。
利用者も多く、採用する企業も多いことから、将来性はあると思います。
まとめ
僕は、初心者の方や、これからプログラミングを勉強する方には、Pythonをおすすめします。
ただweb開発をしたい人は、web開発に特化した、Java Scriptの方がいいと思います。
どちらもおすすめなので、頑張ってみてください。
今回はこの辺りで失礼します。
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「お金増やしたいけど、どうすればいいのか分からない」とか「お金は増やしたいけど資産運用ってリスク高そうで怖い」とお考えの方は多いのではないでしょうか？
最近では、新型コロナウィルスによる自粛の影響で約4割が減収になったという統計データもあります。そんな状況だからこそ今からしっかり備えていく必要があります。
この記事では、今まで全くの知識0の未経験者が資産運用で収益を得るに至った経緯について下記にまとめたので、ぜひ参考にして下さい。
目次
資産運用とは？
世の中の大半の人は、仕事をすることによって収入を得ています。(手持ちのお金を増やす)
対して資産運用とは、手持ちのお金を使って資産を増やしていくことです。つまり、お金に仕事をしてもらうという考え方です。資産運用については必ずリスクを伴いますから、このリスクについて慎重に考える必要があります。
※リスクとは、価格変動による振れ幅のことです。上に振れることも下に振れることもリスクなので、儲かることも損することもリスクということになります。
なので、リスクを伴う買い物をすれば、それは資産運用になります。例えば、金融機関などにお金を預けることもそうですし、自分の家を持つことも資産運用になります。
なぜ資産運用が必要なのか？
老後資金2000万円不足するという問題が話題になったことがありましたが、これは政府が「今の年金体制を今後維持するのが困難だから、これからは個人で資産運用を積極的に行って老後の備えをして下さいね？」というメッセージが違う形で我々国民に伝わってしまったのだろうと言われています。実際退職金が貰える人に関してはその金額分を差し引くことも出来ますし。
とはいえ、老後の生活を維持していく為には、今から備えていく必要があることには変わりないので、しっかりと運用していくことが重要です。
また、資産運用の利点として、インフレに対応出来るというメリットがあります。
例えば1万円で100円のリンゴを購入しようとすると100個買えますが、10年後200円になっていたら50個しか買えないです。しかし、資産運用によって2万になっていれば10年後も100個買えるということになります。
「そんなに都合良くいくか？」と思われる方がいるかと思いますが、実際筆者がリーマンショック後に買った米国向け投資ファンドの価格が取引開始直後に比べて現在2.3倍に上がってます。つまり、100万円買ってたら230万円になってる計算です(正確には手数料・課税分が引かれます)。
以上のことからも資産運用を積極的に行い、将来に備えることが大事だと言えます。
資産運用で失敗しないおすすめ方法3選
ここからは資産運用でおすすめの方法について紹介します。
株などの金融商品は、上下の価格変動を繰り返しながらも相対的には上がる傾向にある為、短期よりも損のリスクが小さく収益化に繋がることが多いです。
- 分散投資…複数の投資先に分散しながら投資する方法。
投資を一点に集中買いしてしまうと、対象業種の景気が下がった時などに損のリスクが拡大する恐れがあるが、複数の業種に投資することによってリスクを減らすことが出来ます。
- 積立投資…毎月少ない一定金額から投資を始める方法。
毎月決まった日(だいたい25日が多い)に引き落とされ運用に回すということで、株や投資の運用について全く分からないなど初心者の方や、忙しくて株価をチェックする暇がないなど多忙な方に特におすすめな投資方法となっております。
以上のことに注意しながら自分で運用していくのですが、じゃあどうすればいいの？ってなるかと思います。そこで筆者も利用していておすすめなのが投資信託です。金融機関でたくさん取り扱っておりますが、それら自体が分散投資型になってる物が多いからです。後は一括か積立かを決めて長期保有することでリスク軽減の条件を満たせるからです。
資産運用するうえでの注意点
次に資産運用するうえでの注意点などについて紹介します。
まず始めにやること
証券会社で口座開設をし、仲介役になってもらいます。この時のポイントは窓口では行わずネット証券で行うことです。
窓口だとプロの担当者の営業力に影響を受けてしまい、自分の思い通りの運用が出来なくなる恐れがあるだけでなく、人を多く配置している分の人件費が掛かっているので、ネット証券に比べて売買手数料が高いことがあります。また営業ノルマがある為、売りたいと言った時に全力で止める営業をしてきます。もし売れたとしてもその後別の商品を買わそうと営業してくる傾向にあります。
対するネット証券は、そのようなやり取りはないので、自分のペースで運用でき、困ったことや相談があればコールセンターを利用出来ます。更に店舗がなく人件費も最小限ということで、売買手数料が安く設定されてることが多いです。
「iDeKo」と「NISA」の利用
投資信託で運用していて、もし利益を得たとしても税金で引かれます。しかし現在は「iDeKo」や「NISA」を利用することで非課税になります。
※それぞれ非課税枠には上限があり、iDeKoは5000～68000円/月(職業や公的年金加入状況による)で、NISAは120万円/年です。
「iDeKo」と「NISA」にはそれぞれメリットデメリットがあるので、ご自身でよく確認されて選択あるいは両方利用するということで良いと思いますが、とにかく初めて投資信託購入する場合は、まずこの非課税枠を利用することをおすすめします。
お金の使い方について
お金は景気の悪い時にこそ使うということが重要になってきます。
「えっ！」と思うかもしれませんが、世の中の大半の人は景気の良い時にお金を使い、悪くなったら使わないという使い方をしているだろう。しかし、この考え方を逆転させることにより利益を増やすことが出来ます。これは資産運用に限ったことではなく、日常の買い物にも言えることでもありますが、実際に筆者も新型コロナウィルスによる自粛で景気が落ち込んでる時、追加投資を行ったことで短期間で大幅な利益増に成功しています。
運用商品について
最後に運用商品のリスクの大きさについて簡単に紹介します。
※リスク低 ＜＜ リスク高
債権 ＜＜ 株式・REIT
国内 ＜ 外国(先進国) ＜ 外国(新興国)
パッシブ運用 ＜ アクティブ運用
この比較表から例えば最もリスクが低いのは国内債券になり、外国株式(新興国)アクティブ運用が最もリスクが高いということになります。証券会社によっては細かく分けるとまだまだありますが、ひとまずこれらを参考に運用商品を選んで下さい。
まとめ
今回の記事では、初心者におすすめな資産運用方法や注意点について紹介しました。
①、現在の制度では将来が保証されていないので、個人で運用することが大事。
②、「長期・分散・積立投資」を心がけ、リスクを減らすことを最優先に運用する。
③、手数料削減と非課税制度を利用し、お金の使い方の見直しをする。
今では資産運用の勉強もネットなどで簡単に出来るようになりました。
また、運用シュミレーションを簡単に行うことも出来て、自分に合ったプランを探しやすくなりました。
まずは小額からでも始めて、不安のない安心快適な将来を迎えましょう。
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銀行の金利が低金利であり、今後もこの傾向が継続していくと予想されています。
こういった背景の影響から、預金よりも投資という流れが主流となりつつあり、今後投資を行っていこうと検討している方も多いのではないでしょうか。
今回は効果的な投資先は何なのかについて、オススメの投資をご紹介したいと思います。
目次
投資はなぜ必要！？ 現状と今後から考える投資の必要性
冒頭でも述べましたが、今後投資が必要になる理由として、
・銀行の金利が安い
・世界的な紙幣の供給量の増加による金融バブル、金融恐慌の可能性が指摘され始めている
・コロナウイルスの影響により、世界経済の停滞が懸念されている
この3つが主な投資を始める理由となります。
１つ目の銀行の金利が安いという点ですが、銀行の金利は今や、0.01%と1990年代の約6%と比べると大幅に減少していることが分かります。
その為、銀行へ預金するという投資よりも、他の利率の高い投資先にお金を投入した方が、銀行よりも高い利率が期待でき、それが長期間の運用となると、より高い利率の投資先に預ける方良いと言えます。
２つ目は、世界的な紙幣供給量の増加により、紙幣が過剰に供給されている状態です。
日本では、日本銀行が、アメリカではFRBが、EUではドイツ銀行が、大量に紙幣を供給しており、その資金で株を買い付け、株価を意図的に吊り上げている、もしくは維持している可能性が高いです。
この状況は、コロナウイルスの影響も後押しし、政府の資金援助によりさらにお金がかかる状況となってきており、政府は財源確保の為に、さらに紙幣を供給する必要があり、供給過剰の紙幣がバブルを起こし、結果的に紙幣の価値が暴落してしまう可能性が今後指摘されています。
このように、今までの現金預け入れ先である銀行預金の金利が低い、世界的な紙幣供給量の増加といった理由から、投資をすべき時代になったと言えます。
3つ目は、コロナウイルスの影響により、世界的な経済の停滞が懸念されており、直接的に実体経済へダメージを与えていることが投資を始める理由となります。
旅行、イベント、飲食、インバウンド消費関連やその産業に付随して行われる産業の経済的ダメージが今後も継続的に増加していくものと予想されており、経済が停滞した場合に備えて、投資によって資産を守る必要性がでてきていると言えます。
このように、今までの現金預け入れ先である銀行預金の金利が低い、世界的な紙幣供給量の増加、コロナウイルスの影響による世界経済の低下といった理由から、投資をすべき時代になったと言えます。
では、具体的にどういった投資をしていけばよいのかについてみてみましょう！
オススメの投資先① インデックスファンド
インデックスファンドとは、世界の株式を投資運営会社が選定した株をバランスよく買うことが出来る一種の上場投資信託（ETF）のサービスで、毎月一定額を買い付けることができ、少額からスタートできるので、長期的に資産形成をしたい方にオススメです。
つみたてNISAなどの非課税口座で運用できる（つみたてNISAの場合は最大で年40万円）ので、相性も良いと言えます。
例えば、全世界楽天インデックスファンドは、世界的に運用実績のある投資会社であるバンガードVTが選定した株を買うことができ、現在もその価値を上昇させ続けています。
月に数千円からでも投資できるので、オススメの投資先であると言えます。
注意したいのは、引き落とし時に世界恐慌レベルの金融恐慌が起きている場合、利益がマイナスになっている可能性もあるので、引き落としの際には注意が必要です。
購入時は景気を気にすることなく、基本的にほったらかしで構いません。SBI証券か、楽天証券を開設していない方は、まずは開設するところからスタートさせてみましょう。
オススメの投資先② 金・銀・プラチナ
現在の新型コロナウイルスの影響で、金の価格が7,000円を上回り、今後も価格が上昇していくと予想されます。
なぜ金の価格があがるのかというと、それは実態のある価値あるものだからです。
そして、金に対してはだれもが価値を認めており、万が一世界的な金融恐慌が引き起こされても、金の価値は不変なので、紙幣の価値が暴落しても資産を守れるからです。
日本では、貴金属会社の金の品切れ状態が恒常化しつつあり、そういった有事に備えておきたい人がこれまで以上になく続出し始めている状況と推測できます。
その為、金を購入しようと考えている人は、金の入荷情報と価格情報をチェックし、購入されることをオススメします。
オススメの投資先③ 株
株価は現在のところ、一時１万円台に突入するなど新型コロナウイルスの影響で一旦は落ち込みましたが、その後すぐに２万円台に回復しました。
世界的な政府による上場信託などの購入により買い支えられた側面もありますが、今後も一時は株価の上昇は続いていくものと推測できます。
しかし、このまま継続して安定的に株価が上昇していくことは考えにくく、情報の収集が必要であると言えます。
例えば、会社四季報を読んでみると会社にまつわる様々な情報が記載されています。
膨大な資料となるので、読み込むのに時間がかかりますが、読むべきポイントを絞るとスムーズに読み込むことができます。
以下にポイントを記載しますと、
・直近の売上高と５年前の売上高の比較
・営業利益率が１０％以上かどうか（売上高÷営業利益）
・上場５年以内
・創業者がオーナー企業
ポイントとしては、この４つとなるので、このポイントを注視しつつ、今後伸びていく業界や分野に投資していくと良いとされています。具体的な銘柄では、
・レノバ(9519)
→再生可能エネルギー分野の企業。売上高、営業利益率、上場5年以内、社長が筆頭株主であり、上記の４つのポイントを満たしています。又、今後伸びていくと予想される再生可能エネルギー分野の企業であり、SDGｓ（持続可能な開発目標）の投資にもなると言えます。
・KIYOラーニング(7353)
→studyサプリに代表されるオンライン講座のサービスを展開しており、7月15日に東証マザーズへ上場。上場後の株価は4,000円台中盤であり、今後の在宅時間の増加、社会人の学び直しに必要な分野が網羅されており需要増が見込める企業です。
このように、新しいサービスで良いものは、株主が株を手放しにくいと予想される為、株価が暴落しにくいと言えます。又、株価が暴落した際に購入を検討したい株でもあるので、こういった有望株を早めに検討しておくことも良いと言えます。
為替取引 ドルの所有
一般的なFXよりも、世界的な通貨価値の減速により、FXの効果はあまり期待できないと予想されます。
その為、FXよりかは、資産を守る投資として、ドルの所有をオススメします。
現在の為替レートは１ドル１０６円前後を推移していますが、世界の基軸通貨であるドルを所有しておくことは、一定の資産防衛策として活用できると言えます。しかし先述の通り、アメリカの中央銀行であるFRBは日本銀行と同様に紙幣供給量を増加させているので、今後ドルに対する信用が低下する可能性があります。そうなった場合、金融恐慌が一度発生すると、ドルも暴落する可能性がある為、時期を見極めつつの所有となると言えます。一番良いのは、やはり現物の金の所有が、資産を守る投資先と言えますね。
〇銀行預金 銀行預金も立派な投資先
銀行預金は金利が低く魅力的な投資先ではないと述べましたが、危ない投資をするよりも確実に安全だと言えます。銀行預金のメリットは主に以下となります。
・ATMでいつでも簡単に現金の入出金が行える
・増えはしないが減ることもない（手数料はかかります。）
この２点が銀行預金のメリットと言えますね。銀行預金が手数料ビジネスと言われているように、一回入出金するごとに手数料がかかってしまいますが、安全に所有したい方にはオススメです。デメリットとしては、
・預金封鎖になった場合は、引き出せなくなってしまう
・金利が安い
この２点になります。金融恐慌時には、預金封鎖が行われてしまうので、必要金額を引き出せなくなる可能性があります。また先述の通り、金利が低い為、増えることには期待できません。
これらの通り、銀行預金は、すぐに引き出せるので、生活安全資産を銀行預金でもっておくことはとても重要なので、これらの投資先をバランス良く保有しておくことが必要なのかも知れません。
〇仮想通貨 暗号資産への課税額が気になるところ
ビットコインに代表される仮想通貨ですが、ブロックチェーンという、取引情報をネットワーク上に永久に残すことができる技術を用いて、一時期価値が爆発的に増加しましたが、これに危機感を抱いた国税庁により、税金がかなり高く設定されています。この為、仮想通貨は今後も伸びていくと予想されますが、税金対策などの対応しなければならない事項が多いので、投資先としては魅力的ですが、危険性が高いと言えます。その為、資金に余裕がある場合は、仮想通貨に一分投資しておいても良いかもしれません。
〇FX 自動売買ツールも発達して始めているので初心者にも取り組みやすいが、、、
FXは為替差益で利益を出しますが、為替情報のリアルタイムの確認が必要であり、タイミングを逃すと利益が出にくいと言えます。その為、時間を取られますが、現在は自動売買ツールも取り入れているFX会社もあり、ほったらかしで運営できる投資先となりつつあります。しかし、先述の通り、世界的に通貨の供給量が増加しており、通貨の価値自体に危機が迫っている状況だと言えます。その為、FXを投資先に選ぶのは、資産を守る投資先には向いていないと言えますね。海外FX業者では、レバレッジを効かせて、数百倍まで設定できるので、少額で資産を爆発的に増やしてみたい方には、オススメと言えるかもしれません。
〇まとめ バランスのとれた投資を心がけたほうが無難
これらの通り、投資１つをとっても様々な投資先があります。今後は衰退していく産業も出てきますが、対して伸びていく産業も必ずあると推測できるので、そういった分野の情報を集めつつ、それぞれの投資の特徴などを踏まえて、資産を守りつつ、増やしていきましょう。
コロナ後に伸びる業界と伸び悩む業界について知りたい
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今後の働き方やビジネスについて考える上で、このような疑問を持つ方は多いと思います。
新型コロナウィルスの影響で日本の働き方は大きな変革期を迎えています。
緊急事態宣言解除後でも、今後は以前と全く同じ働き方は難しくなるでしょう。
新型コロナの影響は未知数で、今後の経済活動は非常に不透明です。
これから大きなダメージを受ける業界や企業も出てくるため、収束したとしても景況感が以前と比較し横ばいであり続けることは難しいでしょう。
前例のない状況の中で、企業としても今後の市場や採用が読めず手探りなのが本音です。
しかし、採用自体がすべて止まっているということはなく、求人を出している企業もたくさんあります。
2020年5月の有効求人倍率が1.20倍と発表されましたが、リーマンショック前後7年間と比べてもまだ高い水準で推移しており、転職市場への影響も限定的です。
そこで気になるのが、新型コロナウイルスの流行が終息した後の景気のことです。
本記事では、コロナ後に伸びる業界と伸び悩む業界について解説します。
コロナ禍の中でも伸びる業界を知りたい方や、将来を見据えて転職を考えている方などは、ぜひ参考にしてみてください。
目次
コロナ後に伸びる業界・分野
ADB(アジア開発銀行)のレポートによると、新型コロナウイルスによる世界の経済損失額は、最大8兆8,000億ドル(約940兆円)に上るそうです。
このような「世界同時不況」の中、コロナ後に伸びる業界・分野に注目が集まっています。
それが、以下の4つです。
1.EC（電子商取引）業界
2.医療業界
3.動画関連のサービス
4.Web会議関連
それぞれ、理由を添えて解説します。
EC（電子商取引）業界
EC(Electronic Commerce：電子商取引)とは、インターネットを介してモノやサービスを売買するシステムのことです。
EC業界は、基本的に実店舗を必要としないため、外出が難しい現在も売上が増加。今後も市場の拡大が予想されます。
実際、アメリカのAmazonは4月13日、コロナウイルスによる注文増加に対応するため、75,000人の追加雇用を発表しました。
また、中国のEC業界大手のアリババは6月9日、今年度中に世界で5,000人の新規採用を行うことを発表しました。
こうした動きは、日本のEC業界にも波及すると考えられます。
三井住友カード株式会社が発表した「コロナ影響下の消費行動レポート」によると、20代における1月と3月のEC利用率はほとんど変わらないのに対し、高年齢層では3月に大きく増加していることが分かります。このことから、今まで積極的にECを利用してこなかった人も、コロナへの感染リスクを考え、ECの利用を始めたことが見て取れます。新しいEC顧客を獲得できたことにより、単純に売り上げが伸びるだけでなく、いろいろなニーズが生まれ、需要の幅が広がったといえるでしょう。
医療業界
医療業界で注目されるのが、「オンライン診療」です。
オンライン診療は、スマートフォンなどの通信端末で予約、診断、処方箋の発行などができるシステムのことです。
厚生労働省は4月10日、オンライン診療を初診からも行えるよう、時限的に承認しました。あくまで時限的としつつも、継続される可能性は十分あると考えられます。
オンライン診療は2015年8月に事実上解禁されていました。
しかし当初は制限事項が多く、あまり普及が進まない状況が続いていました。
今回のコロナショックを契機に人々のオンライン診療への関心が高まり、需要も急拡大しているため、オンライン診療の普及拡大に向けて大きく前進したのではないしょうか。
実際、オンライン診療サービス「CLINICS」を提供している企業や、LINE上で医師に健康相談できるサービス「LINEヘルスケア」を提供している企業の株価が、
上場来高値を記録するなど、世間からの期待と注目を集めている業界だと思います。
もちろん、コロナウイルスへの対策や創薬といった面においても、医療業界は関心が高まっている業界です。
さらに、2020年から導入される5Gにより、医療ロボットによる遠隔治療はさらに進むでしょう。
テクノロジーと医療をかけ合わせることによって、医療業界はさらに伸びると予想されます。
動画関連のサービス
新型コロナウイルスによる外出自粛は、動画関連サービスにとっては追い風です。
家での過ごし方として、動画の視聴を選ぶ人はとても増えています。
新型コロナウィルスによって人の移動が制限された結果、娯楽・エンタメ業界にも変化が見られました。
自宅で楽しめるエンタメコンテンツは映画や音楽など、どうしても種類は限られてしまいます。さらにレンタルショップの多くが休業もしくは時短営業となったため、必然的に動画配信サービスの需要が高まりました。
例えば、動画配信サービス大手のNetflixは、2020年に入り株価が約30%上昇。
そして、2020年1月～3月の3ヶ月で会員数が1500万人増加したようです。
Netflixと同じく、国内で映画やドラマなどの動画配信サービスを展開するU-NEXTでも加入者は増加傾向にあり、4月は単月で過去最高の加入者増となったそうです。
娯楽だけでなく、教育コンテンツ、営業ツールとしての活用も期待される動画サービス市場は、コロナ後も需要が伸びそうです。
Web会議関連
外出自粛によりテレワークを導入する企業が増えたことで、Web会議を提供するサービスが好調です。
ZoomなどのWEB会議サービス、SlackやChatworkなどのビジネスチャット、Office 365やG Suiteなどのグループウェア、Talknoteなどの社内SNS、挙げればキリがありません。
■インストール不要で、申し込めばすぐ使える
■初期開発が無く、導入費用を抑えられる
■クラウド上で動作し、作業場所を選ばない
などのメリットは、アフターコロナにおいて更に有利に働くと考えており、今後も様々な新しいサービスが生まれ、市場全体として伸びていくことが予想出来ます。
Web会議の導入により、人との接触を避けるだけでなく、会議の効率化、交通費の削減なども期待出来るでしょう。
また、「オンライン飲み会」のように、ビジネスシーン以外の場でも活用の場が広まっています。
したがって、コロナ後もWeb会議関連のサービスは伸びると予想されます。
コロナ後に伸び悩む業界・分野
コロナ後に伸びる業界もあれば、その逆もしかりです。
伸び悩む可能性のある業界・分野は、以下の3つです。
1.飲食業界
2.店舗を中心とした小売業
3.ジムなどのスポーツ関連事業
それぞれ、対策も添えて解説します。
飲食業界
コロナウイルスの影響を直に受けているといっても過言ではないのが、飲食業界です。
特に、実店舗を主体に経営する飲食店は、外出自粛のあおりを受け、売り上げを大きく下げています。
帝国データバンクの発表によると、調査対象の94.6％（53社）が2020年4月の売上実績が前年同月を下回っており、外食産業は非常に苦戦している状況です。
営業停止に伴い、従業員の給料や月々の家賃が払えず、閉店を余儀なくされる飲食店が増えています。
当面の間も、営業時間や客席数を絞っての営業に加え、消毒の徹底など従業員の負担増、さらに、インバウンドや宴会利用の減少など、依然として厳しい状況が続くことが予想されます。
連日、飲食店の厳しい状況がメディアで報道されることで、以前から深刻化していた業界の人手不足問題がさらに悪化するのでは、という懸念もあります。
したがって、対応策としてフードデリバリーやテイクアウトの強化が求められます。
自宅にいればいるほど、非日常の体験が重要な要素になります。「自宅では再現できないもの」に需要が集まるというわけです。
「飲食店」＝「料理を提供する」という固定概念を改め、食卓を含む消費者のもとに「付加価値のある食（未調理も含む）やエンターテイメントを届けるか」ということにシフトする必要があります。テイクアウトとデリバリーの需要が非常に高いと考えております。
店舗を中心とした小売業
今回の新型コロナウイルスは、短時間に世界レベルでその悪影響が拡大し、消費だけでなく生産、販売、物流までもがストップするという大混乱を招いている。
感染防止対策の為の、マスクや消毒用アルコールジェル、ハンドソープ、使い捨て手袋の需要が増えたことで、ドラッグストアが売り上げを伸ばしました。
また、巣ごもりによってインスタント食品やレトルト食品などの需要が増えたことで、食品スーパーが売り上げを伸ばしました。
一方で、外出自粛による影響で、化粧品や服飾などの需要が下がっています。
コロナ後も、生活必需品以外の不要不急の買い物が減少すると予想されます。
ファッションやコスメは「購買そのものを楽しむ嗜好品」であることが顕著だからです。
実店舗を主体とした小売業は、伸び悩むと考えられます。
今回臨時休業を余儀なくされている百貨店やショッピングモールは、物理的に人を集客してビジネスを行う、まさに『三密に依存した業態であること』が明確になりました。
今後このような業態は、三密であることが消費者から敬遠され、以前のように混雑を許容した店舗に客足が戻るとは考えがたいです。
また百貨店やショッピングモールは、生活必需品よりも、リアルの購買体験が重視されてきた嗜好品の取り扱いがメインであることも、悩ましい問題でもあります。
対策としては、ECサイトの強化や在宅時間を充実させる商品の訴求が求められるでしょう。
実際、紳士服・婦人服・雑貨の販売を行うユナイテッドアローズでも、2020年4月度の売り上げを前年同月と比較すると、店舗での小売では前年度比9％と激減していますが、ネット通販部門では前年比125％と好調です。
また、家での体験を楽しむニーズも拡大し、宅飲み・ゲーム・個人宅用フィットネス器具などの売り上げが拡大しました。家でパンや菓子作りを楽しむ人が増えたために、一部のスーパーマーケットでは、パンの在庫はあるのに、小麦粉だけ品切れ状態になったほどです。
これからの小売・リテール業界は「モノを売る」という意識から脱却し、「顧客（ヒト）と商品（モノ）が運命的な出会いを果たす場（リアル店舗、EC、アプリ…などなど）を提供し、快適な購買体験のお手伝いをする」という意識への変革が必要でしょう。
ジムなどのスポーツ関連事業
フィットネスジムについても、コロナウイルスによる影響で営業停止が相次ぎました。
緊急事態宣言の解除後は、順次営業を再開しているものの、ソーシャルディスタンスの確保や短縮営業により、実店舗の売り上げは下がっています。
コロナ後は、オンラインサービスの強化や自宅用フィットネス商品の販売強化が求められるでしょう。
また、スポーツ業界は当面の間は無観客試合が続くと予想されます。
これにより、グッズ販売の強化やITを活用したバーチャルライブ配信など、柔軟な対策が求められるでしょう。
月額制アプリで、トレーニングを指導するライブ配信を開始したジムもあります。
音楽に合わせて約20分間、毎週ライブ配信を行います。ライブ配信終了後も内容を見ることが出来ます。
一方で、無料サービスをアピールするジムもあります。
関西にあるジムでは、無料のオンラインレッスンを行っています。
「Zoom」を使い、最大1万人の同時参加が可能で、登録すれば期間中何回でも参加出来ます。
「今までの（ジムに顧客を集める）箱型ビジネスは形を変え、オンラインとのハイブリッド型が生き残る」とみています。
まとめ
コロナ後に伸びる分野・業界と伸び悩む分野・業界について解説しました。
コロナで売り上げが伸びた業界は複数ありましたが、伸びている業界に共通しているところは「自粛」「巣ごもり」関連の業界ということです。
人が移動できる社会では、商品・サービスを求めて人が移動できますが、自粛で人の動きが止まった今の社会では、人のもとへ移動できる商品・サービスが伸びています。
一方で、新型コロナウィルスの影響で業績が下がっている業績は、伸びている業界とは逆で、その場に行かなければ受けられない商品・サービスを扱う業界が中心です。
伸び悩む業界は、言い換えれば「変化を求められる業界」と捉えられます。
つまり、テイクアウトの強化やECサイトの拡充などの新たな取り組みが、アフターコロナを生き抜く鍵になるはずです。
「ピンチはチャンス」と捉え、変化を受け入れた企業であれば、業界を問わず成長できると思います。
コロナウイルスが経済に与える影響はとても大きいです。
それをしっかりと理解することが、今後伸びていく仕事を見極めるカギになるでしょう。
これから「必要とされる人」と「そうでない人」を分ける5つのスキル
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2020年5月下旬に非常事態宣言が解除され、以前のような仕事のリズムを取り戻した企業も多いのではないでしょうか？
しかし、新型コロナウイルスへの不安は、今も払拭しきれていないのが実情です。
新型コロナウイルスの収束には時間がかかることが予想され、新しい働き方が浸透しつつあります。
これまで当たり前だった社会活動・組織のあり方、そして我々の働き方も根底的に変化しています。
在宅勤務が当たり前となり、仕事のデジタル化、IT化が加速しており、アフターコロナの働き方では、成果を出せる人と出せない人の差が浮き彫りになっていきます。
職種によって程度の違いこそあれ、我々の仕事の多くは既に多くが情報の獲得処理、分析解釈、表現伝達に係わるものであり、その傾向は更に強まるでしょう。
そのため、今後は採用方針や人事制度を見直す企業が相次ぎ、「必要とされる人」と「そうでない人」の基準が大きく変わる可能性もあります。
本記事では具体的に「必要とされる人材」でいるための5つのスキルについて考えてみましょう。
目次
コロナ後、日本の労働環境はどうなる？
新型コロナウイルス感染拡大によって労働環境が激変しました。
その最も大きな要因は、「テレワークの導入」です。
ただ、テレワークが一気に浸透した会社がある一方、テレワークを導入しにくい業界や業種がある現実も見逃せません。
テレワークの導入が難しい業界や職種では、自動化やICT（情報通信技術）の活用などによって徐々に変化していく流れが予想されるでしょう。
テレワークを導入しやすい業界では今後、求められる人材像や評価基準が大きく変わる可能性があります。
これを前提にしながら、今後求められる5つのスキルを解説していきます。
1.複数のオンラインツールを使いこなし、情報を正しく処理するスキル
2.時代に即したコミュニケーション力
3.ジョブ型ワークへ対応できるスキル
4.求められる企業・職種へシフトチェンジできる柔軟性
5.新たな課題を発見し解決するスキル
コロナ後に「必要とされる人材」でいるための5つのスキル
それでは、5つのスキルについて細かく見ていきましょう。
複数のオンラインツールを使いこなし、情報を正しく処理するスキル
東京都庁が2020年5月に実施した東京都内の企業（従業員30人以上）を対象にした調査によると、2020年4月時点のテレワークの導入率は62.7％でした。
同年3月のテレワーク導入率は24％だったため、1ヵ月という短期間で40％近くも伸びていることが分かります。
新型コロナを機に、「テレワークがビジネスの新常態になった」といってよいでしょう。
そのためリモートワークの導入に積極的な業界や職種では、「オンラインツールを使いこなすスキルがあるか」が重要になりそうです。
主なオンラインツールには、「会議・商談ツール」「ビジネスチャット」「グループウェア」などがあります。
例えば、会議・商談ツールの場合は「Zoom」や「Skype」、ビジネスチャットの場合は「Slack」「ChatWork」などがあります。
更に「Microsoft Teams」は、会議ツールやチャットを横断した総合的なビジネスハブとして活用できます。
また、社内の情報共有には「G Suite」や「Microsoft 365」などのグループウェアを、取引先とのデータ共有には「Google Drive」などのオンラインストレージを使いこなす知識やスキルが求められます。
ここで大事なことは、自社で採用しているツールだけでなく、複数のツールを使えるスキルを持っていることでしょう。
なぜなら、クライアントで採用しているツールに合わせる必要があったり、担当クライアントが変わったりした途端に使用ツールが変わり、必要とされない人になりかねないからです。
これらのツールを完璧に使いこなすのは、難しいかもしれません。
しかし主なツールについては無料で提供されているものも多いため、基本機能や簡単な操作方法は覚えておきたいですね。
時代に即したコミュニケーション力
オンラインツールを駆使できても、肝心のコミュニケーション力がなければ機能しません。
但し、リアルなコミュニケーション力とオンラインツール上のそれとはイコールでない点は注意が必要です。
例えば、チャット機能一つとっても「リアクション機能をTPOに合わせてうまく使う」「検索しやすいキーワードを含める」等の配慮が必要です。
コロナ後のビジネス環境においては、社内外問わずオンラインでのコミュニケーションが主流になることが想定されます。
対面時代には通用した「御用聞き」や「ご機嫌取り」というような概念は通用しなくなり、
相手のニーズを的確に汲み取り、しっかりと具現化出来る提案力がより重要視されるようになるでしょう。
オフィス集合型の働き方では、皆が近くにいて「空気」を察し、すべてを言葉にしなくとも、互いの表情や所作から情報を読み取ることも多かったかと思いますが、遠隔ではそれらを知ることが難しいので、言語に置かれる比重が大きくなります。
オンラインコミュニケーションにおいては、それまでの文脈や自分の状況を相手は知らない前提で、伝えるべきことを伝えきらなくてはいけないので、論旨を構造的に整理し文章に昇華する力を鍛える必要があるでしょう。
さらに言うと、「言語化力」が低いと、相手に「何を言っているか分からない」「自分都合のコミュニケーションばかりだ」と受け取られ、仕事の幅が狭まる可能性すら考えられます。
過去の常識に捉われず、オンライン時代に即したアップデートが求められます。
ジョブ型ワークへ対応できるスキル
テレワークの導入は、人材の評価基準も変えようとしています。
コロナ以前は、同じ空間で協力しあって働く「メンバーシップ型」の企業が大半で、
この働き方では直接的な成果をあまり出さない管理職やムードーメーカーなども一定の評価を受けられました。
しかしリモートワークを導入した企業（例：富士通、オリンパス、日立など）から、業務内容と達成目標が明確な「ジョブ型」への移行が次々に発表されており、この流れは大手企業・中小企業を問わず広がっていきそうです。
ジョブ型の人材評価では「効率的に成果を出しているか」が重視されます。
これを実現するには、オンラインツールを駆使できるスキルに加えて、タイムマネジメントやプロジェクト管理・タスク管理などの高い能力が求められるでしょう。
また、個人の側に目を向けると、働き方の自由度が上がりパフォーマンスで評価されるようになったとき、より重要になってくるのはセルフマネジメントです。
自律的に働けない人は、継続的にパフォーマンスを上げることができません。
会社に行けば、周囲からエンジンをかけてもらえる仕掛けが色々と用意されています。
しかしリモートワークが主になると、しんどいときでも自分でエンジンを回す術が必要になります。
逆にあまり自分を追い詰めすぎると、「こんな自分ではダメだ」と精神的に参ってしまいます。
仕事に集中することは不可能で、ずっと考えていれば必ずよいアイデアが浮かんでくるわけでもありません。
適度に休んだりリラックスしたり出来る術が必要です。
すなわち、新型コロナウイルスのパンデミック後の働き方として従来にも増して重要になるのは、自分のパフォーマンスを一番発揮できる状態をつくるという意味でのセルフマネジメントです。
ジョブ型ワークへ対応するスキルと、それを実現させる為のセルフマネジメントの両方をバランスよく伸ばしていくことが必須となっていくでしょう。
求められる職種・企業へシフトチェンジできる柔軟性
コロナ以前からも注目されていた「DX（デジタルトランスフォメーション）」の流れが、
このコロナ禍において急激に加速しています。
DXとは、「ITの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念です。
特にビジネスにおける文脈では、ざっくり言えば、ビジネスモデル・オペレーションをIT化・オンライン化させるという意味合いで使用されています。
一例としては、すでに身近になっているECをはじめ、自動運転や物流の自動化、無人型の小売業、オンラインの医療・教育などが挙げられます。
このDXの流れの中で淘汰される職種、企業がある一方、ニーズの変化によって新たに生まれる職種やビジネスもあるでしょう。
コロナ自粛期間中に、いち早くテイクアウト対応やUber Eatsに参入した飲食店や、EC化に取り組んだ中小企業が「応援消費」の波に乗って業績を伸ばしている事例もあります。
固定観念にとらわれることなく、いかに柔軟に変化に対応できるかが、これからの時代に「求められる人材」「求められる企業」になるための鍵になりそうです。
プログラミングやデータ分析というスキルよりもむしろ、物事を俯瞰して見ることができ、仕組みを再構築できる人材が求められていると言えるでしょう。
そう考えると、今後の世の中ではComputational Thinking(計算論的思考)と呼ばれる思考法が基礎スキルとして求められてくるような気がします。
個人的な解釈としてはプログラミング的思考とも言えると思います。
Computational Thinkingは以下の４つの要素から構成されます。
- Decomposition：問題の分解
複雑な問題を細かい単位に分解すること。
- Pattern Recognition：パターンの発見
物事の法則性を見出すこと。
- Abstraction：抽象化
問題を単純化するために重要な部分だけを残すこと。
- Algorithm Design：手順化
手順を明確にして、誰でも出来るようにすること。
これらのスキルは汎用的でDXというキーワードと関係なく必要なものですが、
ビジネスモデルやオペレーションをデジタル化していく際には特に必要となります。
新たな課題を発見し解決するスキル
次々に難題が生まれる新型コロナウイルスが私たちに突きつけたのは、高度成長期から平成にかけて日本人の働き方のベースにあった「正解を見つける」「一所懸命頑張る」といった価値観の限界でした。
コロナ拡大中からコロナ後にかけては、過去の経験則が通用しない激しい変化の中で新たに発見した課題を、対話型チームで解決していくスキルが求められます。
「終身雇用の時代は終わった」「新卒一括採用や年功序列ではグローバルな人材獲得競争で生き残れない」といわれながら、改革の足取りが重かった日本企業。
ところが突然やってきたコロナ禍により、待ったなしの雇用制度改革が迫られています。
このような考え方は以前から主張されていましたが、新型コロナによって、より鮮明になったといえます。
未知の課題に挑み、解決策を生み出すためには、既存の概念にとらわれない創造的な発想力や企画力、直観力が必要です。
これを身に付けるためには、慣れ親しんだ環境から離れ、失敗を恐れず、未知の場に飛び出して、発想を拡げる経験の積み重ねが不可欠であり、果敢に挑むチャレンジ精神とともに、強い忍耐力を養っていくことが求められます。
また、その素地として、プラス思考で、様々な課題に意欲的に取り組む姿勢も必要です。
そして、4でご説明した「DX」は、汎用性が高い技術が多い分「どうやって各場面に活用しなければならないか」を常に考えないと効果が得られません。
自分の持てる知識や技術が少ない場合、ITを結局上手く活用できず失敗してしまう可能性もあります。
そういった状況を防ぐために、今後は多くの知識や技術から問題解決が出来る人物が求められるようになるでしょう。
例えば、文系の人材も数学や科学、理系の人材も国語、社会、英語といったように分野を跨いだ学習を行って知識や技術を身につけていくと、色々な考えが出来るようになります。
そして多様的な考えは、課題解決に様々な提案ができるリソースとなります。
また最新のITニュースに常にアンテナを張り、課題解決に活かせるようになることも重要です。
まとめ
いかがでしたか？
ここではコロナ後に重視されるスキルにフォーカスしました。
個々のスキル獲得も大事ですが、それ以上に重要なのは「コロナ前とコロナ後は全く異なる世界である」と認識することかもしれません。
ビジネスの大きな転換期を迎えている今だからこそ、新しいツールを始めたりマインドセットをしたりして、アフターコロナを生き抜くための準備をしておくこともポイントです。
「時代の流れに沿って変化していく人は、繁栄しつづけることができる」とはいえます。
大変な時代ですが、この期間をサバイバルし、収束後に備えましょう。
