リーダー育成講座がもうダメ！日本の企業が成長しない理由はこれだ！
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今回は、最近増えているリーダー育成講座について詳しく解説していきたいと思います。
目次
リーダー育成講座がダメな理由
京都大学など多くの大学や通信講座などたくさんのリーダー育成講座が増えてきました。
しかし、日本においてリーダー育成講座のほとんどは有用ではありません。
なぜなら、今の時代結果を出せるリーダーは画一的な教育では生まれないのです。
ハーバード大学の授業は、画一的な授業ではなく、自分で考えて討論し、なぜいけないのか、なぜいい理由などをみんなで考えていくのです。
そう、日本の教育に非常に少ないのは、学校は教えてくれる場所ではなくて、自分で考えて、討論し、自分の考え方が正しいのか確認していく場所にしていくことです。
もはや、世界で戦っていくには、画一的な教育では勝てないことが証明されていると思います。
アジア圏には非常にこの教育方法が多いので、アジア圏では、生産では伸びると思いますが、それ以外の産業の伸びは考えられないでしょう。
近く中国も生産効率を落とし、GDPは減少していくでしょう。
もはや、ものを多く作っていくスタイルは流行らないでしょう。
これからのリーダーは、部下の仕事をきちんと把握し、なぜうまくいっていないのか、綿密にコミュニケーションをとり、問題を共有し、きちんと指示や解決できる人材が求められるのです。
画一的に育てられたリーダーは、状況把握に弱く、コミュニケーション能力も一般的には低い傾向にあります。
これでは、リーダーの基本がなっていません。
リーダーの理想像
日本の企業の管理職は、特に上司への忖度で出世した人が多いので、リーダーとしての資質が低い人が多いのです。
基本的にリーダーの資質が高くても、うまく上司へ取り入らないと出世できない企業も多いです。
中小企業は特にこの傾向が強いので、ブラック企業やパワハラなど横行しているのです。
中小企業の社長は、全く管理職の資質について、考えている人は少なく社長を接待している人を出世させる傾向にあります。
中小企業のリーダーは会社の決算や営業利益など数字が読めない人も多く、部下を一方的に指示する人が多いです。
今、求められているリーダーは、創造力豊かで、部下とのコミュニケーションをきちんと取り、常に状況を把握して、部下と一緒に仕事を進めていける人です。
こういうリーダーが少ない日本企業は、生産性は低く成長しないのは納得できます。
これからも、画一的な講座や授業は続いていくから、世界の進化に沿ったリーダーを育てていくのは、日本の教育では厳しいと思います。
もちろん、これから日本の教育もゆっくり進化していきますが、もう追いついていかないぐらいアメリカなどは進化してきています。
日本の教育も、人と競争させるよりも、個性を伸ばしていく方向にシフトした方が良いと思います。
誰もが投資家の時代！
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今回のテーマは、誰もが投資家です。
今回は、今までと違い、長期投資１０年以上をかけて、リスクはありますが、大きなリターンを得られる人の方法を解説していきたいです。
目次
お決まりの長期投資には飽きた
そう、長期投資と言えば、インデックスファンドなどのアメリカの投資信託か、Ｓ&P５００が挙げられます。
この投資はすごくリスクが低くそれなりのリターンも得られることから、長年お決まりの投資となってきました。
でも、分散投資の方がリスクが低いので、他に投資先が欲しいものです。
僕は、今まで未上場株を買って、上場したときに売れたら、すごく儲かるだろうなと考えていましたが、そもそも未上場株を変える場所も知らないし、リスクもすごくあって、投資対象に入ってなかったんです。
しかし最近、未上場の株を安全に売買でき、しかも会社の会計なども、プロの会計士が見て、優良だと判断した会社しか登録できないサービスを見つけました。
あくまで、投資は自己責任で、当ブログはこのサービスからお金をもらっていませんし、おすすめしている訳でもありません。
ただ、同じように未上場の株に興味があり、余裕資金でやってみたいという方に、今はこういうサービスもあるよってことを知ってもらいたいだけです。
そのサービス名は、FUNDINNOというサイトです。
ここで、長期投資１０年以上かけて、上場を目指して、投資していく形になります。
投資した企業からもしっかりとアプローチがあり、お互いに安心して投資できる環境にあります。
エンジェル投資
未上場の株式に投資をすることをエンジェル投資といいます。
エンジェル投資対象の会社に投資をすることで、所得税の控除をうけることができます。
詳しくはサイトを見ていただけたら、所得税控除についても書いてあります。
所得税の控除を一部ではありますが、うけることができる上、１０万円ぐらいから小額の投資ができるのは、なかなか良いと思います。
あくまで、通常はアメリカのインデックスファンドなどに投資をして、余裕資金で、エンジェル投資を楽しむのが、鉄則です。
うまくいくかどうかわかりませんが、リターンはそれなりに見込めるので、長期投資の選択の一つの方法として、考えていくのも悪くはありません。
資産形成の方法をいくつも持っておくことは、人生を豊かにしてくれるでしょう。
円安や物価高にみる日本の経済状況
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今回のテーマは、円安や物価高にみる日本の経済状況です。
この内容を深く掘り下げて、詳しく解説していきたいと思います。
目次
円安や物価高にみる日本の経済状況とは？
街にショッピングに出かけてみると気付いたことがいくつもありました。
食品の値上げが随意にやっており、値札の付け替えていることに気づきました。
食品は円安による原価高騰などを値上げで対応できています。
スーパーやコンビニなどはまだ安定して利益を生み出していけると思います。
それに引き換え、一番ひどい業種はアパレル業界ですね。
アパレル店の値下げラッシュは酷かったです。
シャツ1枚９９０円などすでに値段がやすいのに、さらに値下げしていました。
ユニクロも全体的に昔より品質が悪くなっていると感じました。
しまむらは昔に比べて品質が上がっていて、ユニクロと比べるとしまむらの方が安いですね。
アパレル業界への就職はやめておいた方が良いでしょう。
多くの人は、アパレル業界で稼いで行くのは難しいと思います。
中古市場に目を向けてみると、セカンドストリートなどの中古市場は安定していて、ヤフオクやメルカリも安定して利益を出していますね。
しかし、メルカリはメルペイと言われる借金をさせるクレジットカードみたいな事業をしており、ここの滞納者が増えて、お金を返してもらえなくなり、メルカリは赤字へ転落しました。
クレジットカード会社もこれからは厳しくなるでしょう。
これから伸びる業種とは？
これからは物価高騰により中古市場はさらに拡大するでしょう。
そして、アプリなどのIT関係も伸びていくと思います。
メタバースやNFT関連なども、未知数ですが、挑戦していく価値はあります。
誰も考えつかないクリエイティブな仕事は、今後拡大していくことでしょう。
企業よりも個人の能力ある人にチャンスがある世の中になると思います。
会社にしがみついていくことしか考えてないなら、会社もそれには対応せざるおえない状況に置かれると思います。
一段と日本の経済状況は良くないですが、これをチャンスだと捉えて頑張っていける人が、稼いでいく世の中になっていく気がします。
なぜ、日本の経済が停滞しているのか？
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今回のテーマは、なぜ日本の経済が停滞しているのか？について解説していきたいと思います。
目次
なぜ、日本の経済は停滞しているのか？
高度成長期を迎えた日本は世界に類を見ないぐらいに経済を発展させてきました。
しかし、なぜ今こんなにも経済が停滞して苦しんでいるのでしょうか？
答えは簡単です。
高度成長期時代には、日本人の会社員がたくさん労働して、そうして何よりも功績が大きいのは、大学を大衆化したことです。
今では当たり前のように見えますが、誰でも、大学にいけるようになった日本はすごいです。
しかし、この大学にいけるようになったことで、大卒じゃないと就職が厳しくなり、そして、お金がない人は、奨学金を借りて大学に行くようになります。
奨学金を返しながら、生活していくのは今の日本の給料では厳しく、節約して生きていかないといけません。
このことも、経済を停滞している要因の一つでしょう。
日本経済の停滞の根本的な要因を考えないといけません
戦後の焼け野原から、世界一位の経済大国になるまで、本当に素晴らしい日本の経済でした。
それがなぜ、今や後進国にも劣る経済成長率になってしまったのか、不思議でなりません。
日本は自然の資源は乏しく、石油や石炭などはほとんど海外から買っています。
日本の資源は特に素晴らしかったのは人的資源なのです。
勤勉と誠実な日本の国民性が素晴らしくマッチした時代だったので、日本の経済は目覚しく発展しました。
しかし、今の時代は、人的資源よりAIなどにより人が仕事をしなくても良い時代になりました。
人の仕事はAIなどに奪われていったのです。
これが第４次産業革命ですね。
この時代に、日本にはよりクリエイティブに誰も見たことがないような素晴らしい製品を生み出す人材がなく、世界から遅れを取りました。
時代に教育と日本の国民性がマッチしなくなってきたのです。
柔軟に変化しないと経済は発展しない
戦後間もない高度成長期には、終身雇用など新しく雇用を生み出し、そして、社員教育も十分に行い、会社が積極的に人材を育てていました。
しかし、今はどうですか？
まだ、終身雇用にしがみつき、新しい雇用制度を生み出さないです。
そして、日本の教育はいつまでも、変化がなく明らかに日本の教育はアメリカから見て遅れています。
経営学やプログラミングなどどこをとっても、日本の教育の劣化は身近に感じます。
それに伴い、日本の人材は明らかに劣化していっています。
会社員になり、会社にしがみつきたい人で溢れかえっているように感じます。
これでは、クリエイティブな思考を持ち、誰にも生み出せないような世界で戦える人材が育つ訳がありません。
そして、社会のシステムを全然変えようとしない、既得権益にしがみついた老人たちがいる限り日本の経済の発展は難しいでしょう。
こういうことが今の日本の経済の停滞を生んでいるのではないでしょうか？
インフレで給料がアップする？
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今回のテーマは、インフレで給料がアップする？です。
このことについて詳しく解説していきたいと思います。
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インフレで給料はアップするのか？
これは世界の経済を見ていくと面白いことがわかります。
答えは、イエスです。
しかし、この考え方自体がもう古いと言わざるおえません。
なぜなら、今一番の経済の中心地であるアメリカを見てみると大変興味深いことがわかります。
それは、インフレによる物価高になると賃金は確かに上昇しているのですが、それ以上に物価が高くなるので、実質的な賃金は下がっているということになります。
簡単に説明すると、今アメリカは７％の物価高になっていますが、賃金の上昇は４％に止まっています。
つまり残りの３％分物価高により、使えるお金が減っているということです。
日本の将来は、賃金はちょっと増える。
これは最低賃金の上昇によるものですね。
それを上回るペースで物価が高くなり、実質的に使えるお金は減ります。
正社員は、給料は増えず、物価高により、苦しくなるでしょう。
インフレを起こすこと自体もう古い
つまり、最高な経済状態は、いかにインフレを起こさずに、賃金上昇をさせるかが正しいと言えます。
なぜなら、どんな素晴らしい経済状況になっても、賃金の上昇スピードは、インフレによる物価高を超えることがないことが証明されたからです。
今、最大の経済成長をしているアメリカでも、物価高に苦しみ、インフレによる物価高を抑えるために、金融緩和をやめて、逆に金融引き締めを行っていくのです。
なぜなら、物価高が賃金上昇をおこし、さらに賃金上昇が物価高を押し上げる永遠のインフレのスパイラルに陥る可能性があるからです。
今の日本の経済政策はもう古い
円安により物価高をおこし、賃金アップをおこし、好景気にしようとしている日本の経済政策はもう古いのです。
高度経済成長を求めて、考えてやっているのですが、日本の経済対策をしている人たちの考え方がもう古いのです。
今の情報の早いペースに経済政策が追いついていないから、いつまでも日本がよくならないのです。
円安にしたら、外国人も働きに来ないし、労働力不足に落ちると思います。
若い日本人は、アメリカで働いた方が、儲かるので、優秀な人はアメリカに行く可能性もあります。
老人しか残らない日本になってしまう可能性もあります。
アメリカで起きた第4次産業革命と呼ばれているアマゾンやアップルなどスマホによって起きた産業に乗り遅れたことにより、日本の経済は一段と落ち込んだのです。
経済政策と、優秀な人材育成が急務です。
日本の教育がうまくいっていない
日本の画一的な教育と国民性が今の産業の環境にあっていないのです。
アメリカの経済が成功していることを考えると、今の時代、自分で考えて、答えを出していける人材が必要になってくるでしょう。
中国も韓国も日本と同じような教育なので、いずれ経済は停滞するでしょう。
今の時代、誰にも思いつけないような商品を出して、それに付随する産業を生んでいける国が経済の成功を手に入れていけるでしょう。
日本はまさに成功している国の正反対のことをしているので、これからもっと生活が苦しくなっていくことが想像されます。
経済政策ももっと大胆にやらないと、ゆっくりと沈んでいくだけだと思います。
このまま、政権が続いていけば、消費税１７％も視野に入ってくるでしょう。
もういい加減、インフレが国民の生活をよくするという考え方は改めた方が良いでしょう。
インフレはまだ始まったばかり！
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今回はインフレはまだ始まったばかり！を解説していきたいと思います。
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インフレはまだ始まったばかり？
今、インフレが騒がれているのは、主にガソリンや石油などの高騰が目立っていますが、今年の6月から、小麦やアイスなどの他の食材が値上げラッシュになります。
しかも今の政策を続けていると円高になる要素がないので、円安が進むばかりです。
一番問題なのは、材料費高騰しているのに、それが販売価格に反映されていないので、まだまだ物価は高騰するのです。
これから、円安や材料費高騰により、販売価格に反映していくものと思われます。
しかも、企業が儲けているわけではないので、賃金が上がりません。
日本の企業に賃金上昇を求めてはいけない時代なのかもしれません。
日本の景気は悪くなる
残念ながら、日本の景気はよくなることはありません。
今までは悪かったけど、まだマシでした。
これからが本番ですね。
株価は日銀や年金が支えきれず、外人や投資家が持っていてもメリットないので、売られるでしょう。
年金の損失を誰が補填していくのかは目に見えます。
賃金が上がらず、税金のみ上がっていくのでは、いずれ、普通の会社員も苦しくなって、生活に困るでしょう。
年金暮らしは諦めたがいいでしょう。
消費税の増税が叫ばれていますが、１５％とかやばすぎですね。
本当は消費税を無くしたら、経済がよくなるのに、それをしない自民党を選んだ日本国民の責任でもありますね。
消費税を上げて、所得税や法人税を引き下げて、お金持ち優遇の日本では、先がしれてしまいます。
Youtubeも再生回数が軒並み落ちてきていますので、Youtuberみたいな職業はこれから大変な時代になります。
職業選びで人生が変わる
これからはただ会社員になれば、稼げる時代は終わりました。
会社員でも、業種によって大きく給料が変わります。
斜陽産業の会社員は、せいぜい月２０万円がいいところでしょう。
昇給もほとんどなく、厳しい生活を強いられます。
しかし、成長している企業や業績が良い企業に就職すれば、良い給料を得られやすくなります。
これからの時代はなんとなく生きていくのが難しくなっています。
じっくり考えて、調べて情報を得て、成長している企業や業績が良い会社に就職や転職をしていかないと生活が厳しくなるでしょう。
今期の企業業績は悪い会社が多い！
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今回のテーマは、今期の企業業績は悪い会社が多い！です。
今年の３−４月に起きた中国のロックダウンとウクライナの戦争で世界経済が大きく後退すると思います。
このことについて、詳しく解説していきたいと思います。
目次
中国のロックダウンは日本の経済を大きく後退させる
これは、今までやってきた日本企業が悪いのですが、中国の依存が極めて高すぎるということなんです。
散々チャイナリスクは言われていて、脱中国路線をとっていなかった企業は、かなり業績は厳しくなります。
まず、中国がロックダウンしたことにより、日本の企業は部品が届かなくなり、商品が届かなくなります。
商社などは、中国から商品を出荷できなくなり、納品が遅れます。
３−４月の納品はほとんどできなくなる恐れがあります。
納品できなくなれば、代金を受け取れなくても、従業員の給料は支払わないといけません。
かなり中国の輸入業者は苦境に立たされるでしょう。
納品できたとしても、このことにより、消費者の購買意欲はそがれ、物が売れなくなっていきます。
インフレも、手伝って、将来不安が広がり、ますます貯蓄に回されて、デフレよりひどい、スタッグフレーションになると思われます。
中国の企業もヤバい
中国の上海は今もロックダウン中ですが、企業は従業員に給料を支払わないといけません。
これは中国の企業に重くのしかかることでしょう。
売り上げがないのに、給料を支払わないといけないとなると、多くの中国企業が潰れる可能性があります。
人口が日本と比較にならないぐらい多くて、無収入の企業がこの多くの人を保証しないといけないので、とてもしんどいでしょう。
もちろん、給料を支払わない企業も出てくると思います。
中国は結構転職する人は早いですから、お金を支払わない企業は従業員を確保するのに苦労すると思われます。
日本の企業は終身雇用どころか整理解雇が当たり前になるかも
もはや、日本の企業は人を雇う余裕がなくなってくるでしょう。
終身雇用が原則とされる日本の雇用制度の法律も手伝って、人を雇いにくくなります。
雇用するとなかなかやめさせるのが難しいからです。
雇用制度を根本から改善させないと、生産性の低い人が会社に寄生して、いつまでも、給料をあげにくくなり、企業も利益を出しにくくなるでしょう。
今年が大きな転換点になると思います。
多くの企業が早期退職を実施して、雇用を整理していくことでしょう。
今年か来年の就活生は、また就活氷河期がやってくるかもしれません。
今年の日本企業の業績を注視していきたいと思います。
びっくりするような悪い業績が出てくることでしょう。
