インフレで給料がアップする？

今回のテーマは、インフレで給料がアップする？です。

このことについて詳しく解説していきたいと思います。

これは世界の経済を見ていくと面白いことがわかります。

答えは、イエスです。

しかし、この考え方自体がもう古いと言わざるおえません。

なぜなら、今一番の経済の中心地であるアメリカを見てみると大変興味深いことがわかります。

それは、インフレによる物価高になると賃金は確かに上昇しているのですが、それ以上に物価が高くなるので、実質的な賃金は下がっているということになります。

簡単に説明すると、今アメリカは７％の物価高になっていますが、賃金の上昇は４％に止まっています。

つまり残りの３％分物価高により、使えるお金が減っているということです。

日本の将来は、賃金はちょっと増える。

これは最低賃金の上昇によるものですね。

それを上回るペースで物価が高くなり、実質的に使えるお金は減ります。

正社員は、給料は増えず、物価高により、苦しくなるでしょう。

つまり、最高な経済状態は、いかにインフレを起こさずに、賃金上昇をさせるかが正しいと言えます。

なぜなら、どんな素晴らしい経済状況になっても、賃金の上昇スピードは、インフレによる物価高を超えることがないことが証明されたからです。

今、最大の経済成長をしているアメリカでも、物価高に苦しみ、インフレによる物価高を抑えるために、金融緩和をやめて、逆に金融引き締めを行っていくのです。

なぜなら、物価高が賃金上昇をおこし、さらに賃金上昇が物価高を押し上げる永遠のインフレのスパイラルに陥る可能性があるからです。

円安により物価高をおこし、賃金アップをおこし、好景気にしようとしている日本の経済政策はもう古いのです。

高度経済成長を求めて、考えてやっているのですが、日本の経済対策をしている人たちの考え方がもう古いのです。

今の情報の早いペースに経済政策が追いついていないから、いつまでも日本がよくならないのです。

円安にしたら、外国人も働きに来ないし、労働力不足に落ちると思います。

若い日本人は、アメリカで働いた方が、儲かるので、優秀な人はアメリカに行く可能性もあります。

老人しか残らない日本になってしまう可能性もあります。

アメリカで起きた第4次産業革命と呼ばれているアマゾンやアップルなどスマホによって起きた産業に乗り遅れたことにより、日本の経済は一段と落ち込んだのです。

経済政策と、優秀な人材育成が急務です。

日本の画一的な教育と国民性が今の産業の環境にあっていないのです。

アメリカの経済が成功していることを考えると、今の時代、自分で考えて、答えを出していける人材が必要になってくるでしょう。

中国も韓国も日本と同じような教育なので、いずれ経済は停滞するでしょう。

今の時代、誰にも思いつけないような商品を出して、それに付随する産業を生んでいける国が経済の成功を手に入れていけるでしょう。

日本はまさに成功している国の正反対のことをしているので、これからもっと生活が苦しくなっていくことが想像されます。

経済政策ももっと大胆にやらないと、ゆっくりと沈んでいくだけだと思います。

このまま、政権が続いていけば、消費税１７％も視野に入ってくるでしょう。

もういい加減、インフレが国民の生活をよくするという考え方は改めた方が良いでしょう。

イッサPのつぶやき